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最新型: 顔認識、認識AIへのサイバー攻撃が始まった!!!

最近、米国政府が頭を悩ましているサイバー攻撃が始まりました。

対象認識、対象分類、顔認識等の機能を有する人工知能、ニューラルネットワークに対するサイバー攻撃が構築されて、米国に対する脅威となっています。

まあ、この問題は社会信用度スコアシステムを導入した中国でも同じなんですけどね。

この認識システムを崩壊させる攻撃ステッカ―の存在は世界最先端のセキュリティ業界を震撼させました。(そして、遅れているところは、脆弱性の存在すら気が付いてないww)

下記のヘンテコなステッカ―が『攻撃ステッカ―』と呼ばれるものです。

4種のパッチ 

え、どうして、攻撃か?

このステッカーを張ると、なんと!!!

攻撃ステッカーとばなな認識 上記が攻撃ステッカ―無し、下記が攻撃ステッカーありの結果です。
アホな話ですが、人間の目で一目瞭然。ここにあるバナナがAIから見えなくなってしまうというwww

これをこうやって顔に貼ると、アーラ不思議。

顔面攻撃ステッカ―


肉眼で見れば「なんじゃ、この変な人?」と悪目立ちしそうですが
AIの顔認識ではこの人が誰か分からなくなってしまうんです。

このままだと、顔認識システムでセキュリティを高めようとしている米国政府の思惑は崩れ去ってしまいます。

まあ、こんなヘンテコステッカ―を顔面に貼っていたら、目立ってしょうがないけど。

攻撃眼鏡 

こういう眼鏡だったら、どうですか?

このヘンテコ模様の眼鏡。

これをかけるだけで、顔認識AIは有名人も有名人と認識できなくなるという無能っぷりです。

ここで、R社の経営陣は何を市場に投入するかで激論を交わしています。(笑)

マイケル案「攻撃ステッカ―を見破るカメラの設計。サンプルは出来上がっている」

深田案 「あらゆる国の顔認識ソフトウェアを解析して、絶対に顔が分からなくなる認識攻撃眼鏡や認識攻撃スカーフを販売する。低コスト」

で激論となりました。(笑)

絶対に中国で売れると思うけど、まあ、これ作って中国で売ったら、あっという間に逮捕されそうだからやめとこうかなww

しかしさ、中国側はこういう認識ソフトの脆弱性をとっくの昔に理解していて、オリンピック向けに顔認識機能付きテロリスト発見監視システムなんかに目くらましする対策練っているのに、なんにも知らないで呑気な国ですよ。

放置国家ジャパン。
オリンピックどーすんだよ!
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【サイバー犯罪法律】警察のパソコン壊しても無罪という刑法?

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サイバー犯罪は面倒なので放置し放題な国内刑法の件で、もう少し勉強してみました。
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かなり古い文献で、昭和62年発行。
当時4歳(@@;
ただ、コンピュータ犯罪に関する刑法の本が少なかったので買ってみました。
これ見て、「え?」って思う一文があったので紹介します。
刑法第234の2ですが、電子計算機器損壊業務妨害です。
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けっこう酷い解釈で、自動販売機にはマイクロチップ入ってるけど、コンピュータとは言えないから自販機の電子機器を不正操作しても同罪にならないとか、パチンコのROMを弄っても同罪にならないとか、明らかにコンピュータを騙して財物が得喪、移転していても同罪に当たらないとか、一般人的には「はあ?」って感じですよね。
何で犯罪者に抜け道をわざわざ与えるのか?
しかも、さりげなくパチンコ利権を守ってるw
究極はこれです。
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公務に使う電子計算機損壊は罪に問われるだろう(?)けど、権力的公務である警察のパトカーに乗ってるコンピュータを損壊してもかまいませんとか、勝手に書いてるんだけど・・・。執筆者は新保佳宏氏。
法律の専門家ではありませんが、勝手な解釈を付け加えている感はバッチリありますね。

ATM18億円不正出し子600人

手口が見事?
ATM十数億円引き出し事件

のニュースで警察官が、「いや、見事な手口です」と絶賛中のこの犯罪。

銀行カードに磁気テープ貼るって、そんなに技術要らない手口だと思うんだけど(・_・;

これは、不正アクセスと言えば不正アクセスだけど、グローバルネットワークではないので不正アクセス禁止法には該当しない。ただ、これは幸いにも、コンピュータを騙して財物の移転を行うのは、刑法246条二項の電子計算機使用詐欺罪に該当する。

===ウィキペディアより引用電子計算機使用詐欺罪について==
実行着手
虚偽の情報又は不正の指令を与える行為を開始した時点・虚偽の電磁的記録を人の事務処理の用に供する行為を開始した時点
既遂時期
財産上不法の利益を得た時点
法定刑
10年以下の懲役
====

10年の懲役って、出し子に雇われた人たちは分かっていたのかしら(・_・;

この事件は争点はあまりないので、実行犯から遡って教唆犯、主犯を見つければ終わりだと警察は考えているでしょう。

しかし、この事件は、もっと複雑だ。

真犯人は日本のヤクザではない。

先日、台湾でATMに触れもせずに大量のお金が突然出てきて、それを持ち逃げしたロシア人の一味がいた。ロシア人は中国人から、基板の解読方法を学んだらしい。

ということは、ATMの基板に乗ってるFPGAの鍵システムが既に盗まれていたということだ。
FPGAとはプログラマブルなチップのことで、FPGAの鍵システムが盗まれるというのは、全ての認証システムをバイパスできるハードウェアのバックドアを手に入れたということだ。

その事を先月、警視庁に届けたのに、「購入した基板の鍵を壊して鍵システムを学ぶのは犯罪ではない」と言って私は門前払いを食らった。
ローカルエリアネットワーク経由の犯罪は歴史が長いが、このFPGA鍵を壊す犯罪は新しい手口だ。

ATMの基板を台湾の基板設計会社が設計し、中国で製造する。台湾人が設計情報を全て中国に渡し、中国で製造した基板を基に中国人がFPGA鍵をバイパスする方法を作り、ソフトウェア暗号の解読をロシア人が行う。

暗号技術に強いのは、ロシア、中国、ドイツ、アメリカくらいしかない。暗号技術開発にはスパコンが必須で、どこかの議員がスパコン二位でいいと言って日本のスパコン予算を削ったのだ。

お互いが得意分野の技術を持ち寄った犯罪に見えますね。

このATM犯罪、日本の暴力団すら実行犯にしかならないのだろうけど、日本の警察では真犯人は逮捕できないでしょうね。

日本でならビットコイン盗んでも合法か?

警察の事を考えると、いつもガックリ来るよ。
警察官によると、ローカルエリアネットワーク経由で無断アクセスしても犯罪じゃないし、暗号鍵は単なるデータで財物ではないとキッパリ言って、私の被害届け受理を拒否したもんね。
仮に、あるハッカーがホテルのロビーで無線LAN経由で、宿泊客のパソコンからビットコインだけ抜き取ったら、ビットコインはデータで財物じゃないから犯罪じゃないっていって被害届け受理を拒否するんでしょうか。
ビットコインは金融庁の管轄で通貨に該当するから、盗難として立件できるのか?
仮に、無線LAN経由でビットコインのブロックチェーンと取引履歴だけコピーして、ビットコインそのものは盗まなかったらどうなるの?
と、私のような素人でも、色々疑問が湧きますよね(・・;)
誰か、回答知ってたら教えてください。

韓国国情院がLINEを傍受


本日発行の雑誌ファクタに、韓国国情院がLINEを傍受しているとのニュースが出ました。

韓国国情院とは、諜報機関でCIAみたいなものです。

LINEで集めた個人情報を中国に売っているという話題がネットで飛んでます。

LINE使ってるけど、怖い( ゚д゚)
プロフィール

fukadamoe

Author:fukadamoe
深田萌絵(41歳)本名 浅田麻衣子
IT企業経営の傍ら、ITビジネスアナリストとして雑誌へ寄稿。

チップソリューション、自動車向けLidar代替ソリューション、3D認識システム、リアルタイムAIソリューション提供。
深田萌絵取材・講演依頼→moe.fukadaあっとまーくyahoo.com
開発・技術相談→infoあっとまーくrevatron.com


美術短大現代絵画科準学士、早稲田大学u政治経済学部国際政治経済学科卒。

TOEIC890、HSK5級、証券外務員一級、内部監査員、陸上特殊無線技士2級、航空特殊無線技士、マイクロソルダリング講習受講(資格未取得)。

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